情報システムを調達する際、特に、一からシステムを構築する場合には、その見積額が適切なのかどうかということが問題になります。

日本では、見積額の根拠として、今でもSEの作業工数を根拠に作業工数で見積もられてしまうことが良くあるのですが、可能な限り工数ではなく、機能ベースで見積りをするべきです。
ちょっと考えればわかることなのですが、作業工数は、実際の機能に対して、作業効率という係数をかけた値になっているので、同じ機能をもったシステムでも、ノウハウが蓄積されていたり、何らかのソリューションを持っている業者と、そうでない業者の見積額は大きく異なってしまいます。

業者から、「これだけの作業工数がかかるから」と言われても、感覚的に納得できなければ、それは、納得が行くまで説明を求めるべきです。

また、合見積りを取った場合でも、同じ機能ごとに詳細な見積りを貰えば、比較もしやすいですし、発注側のノウハウとして蓄積されていきます。

機能ベースで見積りを取る方法としては、ファンクション・ポイント法がありますが、それなりのデータが蓄積されていないと、FP法を使って、見積の絶対額を査定するのは、ちょっと難しいです。しかし、考え方としては、この考え方を使い、いくつかの業者から取った見積りを相対的に評価するときには役に立つ考え方です。

どんなことでもそうですが、最初から、一気に結果を出すのは難しいです。
将来を見据えた上で、徐々にデータ、ノウハウを蓄積して行き、PDCAのサイクルを回した上で、見積りの精度が上がるようにしていかなければなりません。